マースを知る マースを知る
事業内容 事業内容

マースエンジニアリングは1974年9月13日に創業しました。 マースエンジニアリングは1974年9月13日に創業しました。

※2018年10月1日より持株会社体制に移行し、
現在は株式会社マースグループホールディングス(以下マースGHDと表記)に商号変更致しました。

社名のエンジニアリングに込められた「技術力」を高めていきたいという思いは、40年を過ぎた今も私たちマース社員に受け継がれています。
創業当時は、お客様のニーズに応える「受託開発」を柱に、学校や図書館、銀行やメーカー等の様々な仕事を楽に、便利にするシステムを開発して技術力を磨いていきました。徐々にお客様も、製品も増え、受託開発ではなく「売り込める製品開発」という新たな分野への挑戦が始まりました。それは、今まで全く関わりのなかったパチンコ業界向けのシステムでした。この出会いがマースエンジニアリングのターニングポイントと言えます。

当時、当社が開発したパチンコ業界向けPOSシステムは、従来のアナログな在庫管理を、システムを活用したデジタル管理に変え、仕事の効率化を実現しました。
このようにPOSシステムは業界初の画期的な製品となり、時代が変わった今でも、開発と導入が続いています。

「技術力に誇りを持つ」これは今でも受け継がれています。

POSシステムの開発を皮切りに様々な管理システムを開発しています。 POSシステムの開発を皮切りに様々な管理システムを開発しています。

現在は顧客データや遊技データ、売上、在庫の管理を行うためのICカード、パチンコホールに新しい遊び方や働き方を提案したパーソナルPCシステム、世界初で紙幣を空気だけで金庫まで運ぶAir紙幣搬送システム等があります。その多くはお客様の意見や悩みをヒントにアイデアを出していきました。

現在は独自システムで集計したビッグデータを分析し「価値」のある情報を生み出していくことに挑戦しています。今まで無かった物をカタチに、それがお客様の喜びに繋がることは今までの技術や製品で実証されています。

当たり前を当たり前と捉えず、柔軟に、多方面から見て考えることが新しいアイデアが生まれる第一歩になります。そしてその先にはお客様がいます。ニーズを聞き出し、意見を出し合い、考え、行動し、アイデアを具現化する、それを可能にするのがマースエンジニアリングの仕事であり、やりがいです。

いくつもの壁を乗り越え、前進し続けています。 いくつもの壁を乗り越え、前進し続けています。

マースグループは1974年に創業した「マースエンジニアリング」を中心に、常にお客様の視点に立った製品づくりに専念してきました。

2018年10月新生マースエンジニアリングは、マースGHDの中核事業であるアミューズメント関連事業を継承し、さらなる顧客満足を得る為、日々進化しています。

それはグループ会社においても同様であり、RFID技術、X線検査装置で様々な分野に応用できるマーストーケンソリューション。またホテル・レストラン事業を始め、ネット通販事業など新しいビジネスを展開しているマースプランニングが、マースグループの可能性を広げています。

業界について 業界について

マースエンジニアリングは創業から10年目を迎えた時期に、受託開発から自社製品開発へとシフトしていきました。その自社製品を収めているのがパチンコ業界です。

パチンコ業界の市場規模は約20兆円で、国内産業では自動車産業、外食産業に次ぐ大きさを誇ります。全国の店舗数は約11,000店舗で、ファミリーレストランより多く、遊技人口は約900万人と言われていますので国民約10人に一人は遊技しているという計算になります。

ですが若者のパチンコ離れによりなじみが薄く、お店に入ったことが無い、遊技をしたことが無い方も多くいます。そのため、現在では誰もが入りやすいお店づくりに注力したり、社会貢献活動をしたりしている店舗も増えています。

多くの人に喜んでもらいたいという願いが、この業界の思いです。

そして、当社はこの業界で周辺設備機器メーカーとして確固たる地位を確立しています。30年以上かけて積み上げてきた実績は、単にメーカーとして作りたいものを作ってきたのではなく、お客様本位のモノづくりの姿勢が評価されたものと言えるでしょう。

技術力 技術力

マースエンジニアリングは4人の技術者が今まで培った経験やノウハウを試したいという思いで設立しました。高い技術力を志し、社名に「エンジニアリング」を付けました。

創業当時は受託開発事業が中心でしたが自社技術を磨き、挑戦し続け、現在はパチンコ業界における周辺機器開発メーカーとして活躍しています。

マースの技術を支える3つの製品

マースグループとして事業の多角化を計る中で自社製品の開発で培った技術力を、自動認識システム関連事業(ICカードのRFID技術)やホテル・レストラン関連事業に展開し、事業拡張を目指しています。